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「グリーンランドの資源」というバズワードを超えて
高橋美野梨(北海学園大学准教授)
写真:stock.adobe.com
(『中央公論』2026年5月号より抜粋)
グリーンランドの資源安全保障とは
北大西洋と北極海に面する世界最大の島、グリーンランド。71の小規模な共同体からなる人口5万6542人(2025年)の群島社会が、2026年に入り「再び」注目を集めた。西半球におけるアメリカの優位性を回復するため、戦略的拠点の確保と産業・技術サプライチェーンの強化を進めるとともに、競合勢力の影響力を排除する─この、いわゆるモンロー主義への「トランプ的追加原則」の射程に、グリーンランドが組み込まれているとみられるためだ。背景の一つには、レアアースをはじめとする重要鉱物の潜在力とその囲い込みがあるという。
レアアースだけではない。コバルトやリチウム、ニッケルといったグリーントランジション(GX)を促すエネルギー転換に不可欠な鉱物、さらにはチタンをはじめとする先端産業向け金属資源など、約30種に及ぶ鉱物資源の潜在力にも注目が集まっている。輸送経路や港湾施設の未整備といった諸課題を解消するための長期的な投資コストをふまえてもなお、政情不安を抱えないグリーンランドの戦略的価値は、魅力的なものとして捉えられているようだ。
他方、こうした議論は、グリーンランド現地の動きと直接は関係しない。というのも、これらの議論は、資源採掘をめぐる戦略的合理性を前景化する一方で、グリーンランドが有している自己決定(権)への視座が欠落、あるいは過小評価されているからである。グリーンランドの資源の価値を論じたり、採掘の困難さや商業的利用の実現可能性を疑問視したりする議論は、結果として、グリーンランドを一方的な利害の対象としてのみ扱うことになる。それは、トランプと本質的に同じ視点でもある。
グリーンランドの資源開発とは、つまるところ自己決定(権)の問題である。本稿の論旨はこの素朴な一点に集約される。グリーンランドでは、資源の管轄権、採掘によって見込まれる収益(配分)、さらには大型プロジェクトを可能とする制度的・社会的環境の整備が、自己決定(権)の議論と相乗しながら展開してきた。だから、「グリーンランドの資源」をめぐる議論は、トランプの利害圏に組み込まれたものではなく、もう一つの世界線─すなわち主体としてのグリーンランド(人)の視座から再定位されなければならない。