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古谷経衡 日本のシニアは、なぜ陰謀論にハマってしまうのか?
古谷経衡(作家・評論家)
写真提供:photo AC
離れて暮らす親がいつのまにか陰謀論にハマっていた……。そんな体験談がコロナ禍の頃から聞こえてくるようになった。なぜシニアが急に陰謀論を信じるようになるのか? 『シニア右翼』の著書もある古谷経衡氏に寄稿してもらった。
(『中央公論』2023年12月号より抜粋)
QアノンとJアノン
2022年4月、「神真都(やまと)Q」という団体が渋谷にある新型コロナワクチン接種会場に乱入し、同業務を妨害したとして警視庁公安部にメンバー5名が逮捕された。逮捕されたのは「神真都Q」の代表で当時43歳、他の4名は41~64歳の男女、つまりシニア(本稿では50歳以上とする)を多分に含んでいた。
彼ら「神真都Q」は、日本版Qアノン、つまりJアノンと呼ばれる集団である。QアノンとJアノンの主張の根幹であるDS(ディープ・ステート。世界を操る闇の政府)とはいったい何かをおさらいしよう。
DSは元来、ホワイトハウスも制御することが難しいワシントンの硬直した官僚機構を指すとされる。かつて「軍産複合体」という言葉があったが、DS概念はこれに陰謀論が混ざる。現在、DSとは、トランプ前大統領に敵対するリベラル政治家や報道機関──特にヒラリー・クリントンやCNNなどのメディア──を指す言葉になり、さらに悪魔崇拝や児童売春など、キリスト教世界でのタブーを付加され、それに深く関与する「悪の権力者たち」を指す代名詞に変化した。
トランプの再選をかけた2020年秋の米大統領選挙の直前に、この概念が我が国に「輸入」された。その信奉者が、いわゆる日本版Qアノン、つまり「J(Japanese)アノン」と呼ばれる人々である。
我が国のキリスト教徒は全成人人口の約1%未満とされ、キリスト教世界のタブーがイコール日本社会の禁忌になっているわけではない。よってJアノンは、この部分を換骨奪胎し、独自の日本型陰謀論を展開するに至った。その主力はDSに加えて「ワクチン陰謀論」である。曰く、「新型コロナワクチンは、ビル・ゲイツを筆頭とするユダヤ系を中心とした国際金融資本の人口削減を目的とした計画である」。ここでいう国際金融資本が、かつての「軍産複合体」の置き換えになる。
2022年にロシアがウクライナに電撃侵攻すると、彼らは、「ゼレンスキーこそがDSの操り人形であり、プーチンによる〝特別軍事作戦〟はDSに対抗する正義の戦争である」として、大統領在任期間中にプーチンに共感する姿勢を見せたトランプとプーチンをあわせて「光の戦士」と称揚する。
「本家」Qアノンはトランプへの熱烈な思慕のあまり、2020年に大統領選でバイデンが勝利すると、翌2021年1月に米連邦議会議事堂を襲撃した。この参加者の中には共和党の強硬派議員も含まれていたが、死者5名、負傷者100名以上を出すという米憲政史上稀に見る大惨事となったことは記憶に新しい。
そして、実際に現地で襲撃を指揮したのは青年後期のQアノンの指導者らであり、起訴された者の多くは30代半ばから後半だった。顔や上腕に多数のタトゥーを入れ、鼻やヘソにピアスをし、筋骨隆々の者も少なくはない。あえて日本風に言うとすれば「半グレ」と呼ぶのが近いだろう。アメリカの研究者の中にはこうしたQアノンの社会的背景を、「中年期に入る前の男性特有の、複雑な心理的ストレスがこのような衝動を生んだのではないか」と分析するものもある。
このように、議事堂襲撃事件の関与者は総じてまず「ギリギリ若者」の範疇に入るのに対し、我が国におけるJアノンの年齢の高さは奇異に映る。QアノンとJアノンは、トランプ再選支持(落選は陰謀)や反ワクチンという共通項を持つものの、その構成員の年齢を見ると、前者は若者、後者はシニアと大きく異なっている。この差異は興味深い事象ではないか。
陰謀論といえば、現在はもっぱら反ワクチン関連がかまびすしいが、時代を超えてその内容は変幻自在である。古典的な陰謀論は古今を問わず「ユダヤ陰謀論」だ。「ユダヤ人(系)が世界経済や政治を支配している」という歪んだ世界観は、ナチス・ドイツが「シオン議定書」という偽書を引用してユダヤ人迫害を正当化したことにも関係する。偽書の中にある「ユダヤ人による世界分割案」を信じ、「ユダヤ人は世界征服を企てている悪魔の民族」と決めつけた。その災禍はホロコースト以前においても、例えば帝政ロシアで燎原の炎のごとく燃え上がった。
ロシア領内のユダヤ系ロシア人は、帝政ロシア期においてヴォルガ河周辺に自営商工農主として集住していた。それがロシア的小ブルジョワになり、スターリン時代に迫害の対象となる。その主要な地域が現在のウクライナ東部である。ウ・露の確執はこのような側面からも遡れるが、例えば下斗米伸夫の著作『アジア冷戦史』などに詳しいので未読の場合は参照されたい。
Jアノンの主力はなぜシニアか
さてこういった「ユダヤ陰謀論」は第二次世界大戦後に「国際金融資本による陰謀」に置き換わり、それがロックフェラー、ロスチャイルド、フリーメイソンに対しての陰謀論をはぐくみ、それがこんにちの「ビル・ゲイツによるワクチン陰謀論」に接続している。よって目下の反ワクチン陰謀論も、ほぼ全部が古典的な「ユダヤ陰謀論」の派生型である。
Jアノンの主力が若者ではなくシニアであり、それは我が国固有の奇異な現象であると書いたが、我が国の陰謀論者にシニアが多いのは、次のような背景がある。かつて陰謀論は、月刊誌や書籍など活字媒体の中で展開された。ユダヤ陰謀論や世界滅亡を扱ってベストセラーになった本や雑誌は、1970年代のオカルトブームの時代に隆盛を見た。だがこの時の読者は「面白半分」で手に取る者も多く、本当に陰謀論に傾倒していたわけではない。
後述するネット右翼などに代表されるヘイト問題にも共通するが、現在、かれらの「陰謀論への門戸」つまり入り口は書籍ではなくインターネット、とりわけYouTubeを筆頭とする動画情報である。「神真都Q」の会員は会報や書籍を共有しているわけではない。彼らの情報源はYouTubeやYouTubeライブであり、動画を見て会員になり、それが地域支部となって全国に広がっている。なぜシニアは、YouTubeで展開される陰謀論を信じるのか。
これには、インターネット技術の進歩が密接に関係する。1990年代中盤から加速度的に普及したネットは、当初NTT電話網の関係で極めて低速であり、動画視聴には堪えない代物であった。またそもそも家庭でのネット回線の導入は、最低限のPC、IT知識を必要としたから、ネット普及期に「情報弱者」になりえたのはシニア世代である。
ところが技術の進歩によりネット参入のハードルは2000年代中盤にほぼ解消された。知識がなくとも高速で廉価なネット環境に接続できるインフラが整ったのだ。このようにシニアは、我が国のIT技術の恩恵を「後発」で受けた世代であると同時にYouTubeへの快適なアクセスを最初から保証された人々である。
ネットが未整備な時代、ネット世界はほぼ文字だけで構成されており、その咀嚼には読解力が必要とされた。またその情報がファクトかフェイクかを見抜くリテラシーも必要とされたが、青年期にPCからのネット接続の経験が乏しく、後発でネット世界に参入したシニアの一部はそういった訓練が不十分であり、手軽に見ることのできるYouTubeの言説を鵜呑みにする。そこに陰謀論が付け込むすきが生まれるのだ。
陰謀論は必ず現在の国際、政治、社会情勢を「一挙に理解できる手段」として提供される。それまで漠然と新聞を読み、テレビを見てはいたが、それだけで複雑な世界を理解するには足らない。そもそも世界の複雑性は「何かひとつの理屈」だけで説明することはできない。こういった世界の複雑性に耐え切れず、青年時代から思考訓練を怠ってきたシニアの一部は、YouTubeで展開される陰謀論に飛びつく。
加えてYouTubeは「再生時間の調整」が可能である。倍速機能だ。この機能は、YouTubeが日本に上陸した初期には存在しなかった。『映画を早送りで観る人たち』(稲田豊史著)は大きな話題になった。この倍速機能を利用するのは若者だけと思われがちだが、そんなことはない。シニアにも「普及」している視聴形態なのである。私の母親は70歳に近いが、2時間の映画や番組を見るのがもう耐えられない。じっと座って何かを見たり、考えたりするということが難しい。そこに陰謀論が付け込むもうひとつの背景がある。
(続きは『中央公論』2023年12月号で)