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櫛原克哉 繁茂するメンタルクリニック――診断の普及で救われる人、救われない人
櫛原克哉(東京通信大学講師)
写真提供:photo AC
街中で目にすることが多くなったメンタルクリニック。それはなぜ増加し、患者は何を求めて通院するのか。精神医療について社会学の視点から研究する櫛原克哉・東京通信大学講師が論じる。
(『中央公論』2023年5月号より抜粋)
身近になった精神疾患・障害
「なんか最近うつっぽい」「この子は発達障害かもしれない」。日常生活の中で、私たちは精神疾患や障害を示唆する多種多様な語彙や診断カテゴリーを使うことが多い。うつ病や不安障害のほか、さまざまな障害や症状を総称する「発達障害」も広く用いられているようだ。また、感受性や共感性が強すぎるがゆえに生きづらさを抱える人々の特性を表し、「繊細さん」の呼び名で有名になった「ハイリー・センシティブ・パーソン(Highly Sensitive Person:HSP)」も周知されつつある。
専門家でなくても人々は自身のメンタルヘルスの状態をそれとなく認識しながら生活しているし、知識がなくてもネットで検索すればすぐに得ることができる。言葉を尽くさずに、こころの状態をある程度伝えられるという点では、これらの語彙は使い勝手がよいものでもある。
このような心性が日本に根づいたのは、いつからなのだろうか。その前触れとなった出来事として、1980年に米国精神医学会が『精神疾患の診断・統計マニュアル(Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders)』の第3版(DSM-Ⅲ)を刊行したことが挙げられる。これよりも前の時代の米国では、精神疾患は睡眠時にみる夢や幼少期の体験に代表される無意識によって引き起こされると想定されていた。一方、DSM-Ⅲでは、精神疾患の発生の原因を探究するよりも、チェックリスト等を用いて定義・診断することが重視されるようになった。当時の大うつ病性障害(うつ病)でいえば、不眠や自殺念慮などからなる9項目中5項目以上に該当すれば診断がなされることになる。そのわかりやすさもあって、DSM-Ⅲは専門家のみならず一般の人々にも爆発的に売れ、精神科医のアレン・フランセスは大衆化した精神医学の様相を「文化の象徴」と呼んだ。
ある程度の時間は要したが、第3版以降のDSMは日本の精神科の臨床にも徐々に浸透し、こころを診断カテゴリーで捉える思考も人々の日常生活に根づいていった。自分はうつ病か、それとも不安障害かといったように、こころは分類されるものとなり、精神科医の江口重幸の言葉を借りれば、病や障害は「着脱可能」なものへと変わっていった。
増加するメンタルクリニック
精神疾患に関する語彙や診断カテゴリーの普及にともなって自己診断が容易になり、それだけで満足する人も一定数いるだろうが、やはり自身の症状がその疾患に当てはまりそうな場合は、専門家の診断や治療を受けたいというニーズも出てきた。そこでインフラ面から大きな役割を果たしたのが精神科診療所、こんにちの言葉でいうメンタルクリニックである。
精神科医の森田正馬(まさたけ)(1874~1938)が神経症患者と自宅で共同生活を営んだり、1950年代から70年代にかけて一部の精神科病院が外来診療を行うなど、例外的な試みもあったが、多くの日本人にとって、こころの悩みを専門家に相談するという習慣は90年代頃まであまり一般的ではなかった。精神科診療所は70年前後から徐々に現れ始めたが、診療報酬の低さのほか、来院患者が少なかったことから、この時代の開業医たちにとって診療所の経営は至難の業であった。精神科診療所開設の先駆者である医師の浜田晋(すすむ)(1926~2010)も、開業当初の来院患者が1、2名という日々が続いた経験を書き残している。
逆境が続く中で、クリニックの名前や標榜する診療科をどうするかという点も、重要な関心事だったようだ。精神科という看板をそのまま出すと、通院に二の足を踏む患者も多かったため、「○×診療所/クリニック」といった形で診療科をあえて明記しない、あるいは精神科の「隠れ蓑」として神経科や神経内科を標榜するといった対策が講じられ、この過程でメンタルクリニック等の和製英語も編み出されてきた。
1980年代以降になると、外来精神医療の拡充のために活動してきた医師たちの影響もあって、精神科の診療報酬が相次いで引き上げられた。また、平成不況の時代には、24歳の電通の社員が自殺し、過労自殺の問題が注目される契機となった91年の電通事件の影響もあって、職域メンタルヘルスに対する関心が高まり、うつ病の患者が増加するようになる。さらに、新世代の抗うつ薬も導入された。これらの要因が追い風となり、精神科診療所は右肩上がりに増加し始める。今ではどこのメンタルクリニックでも明るい雰囲気のホームページが公開されており、Googleマップで検索すれば、辺り一面に生い茂る植物のように、都市で繁茂する様子をクチコミ付きでみることができる。
抗うつ薬の時代と自己をめぐる問題
ソフト・ハードの両面から精神疾患・障害が身近になったことは、それらの病と向き合う人間の自己のありようにも変化をもたらした。
精神疾患・障害の主要な治療法の一つである薬物療法が広く行われるようになると、世界各地でさまざまな反応がみられた。特に当時の新世代抗うつ薬の一種であるプロザックは、1990年代の米国で性格や人格を明るくポジティブなものに変容させる「魔法の薬」として流通し、プロザック・ブームと呼ばれる社会現象を引き起こした。
ただ、うつ病に苦しむ患者にとって薬には別様の意味があった。ほぼ同時代の米国で、うつ病の患者にインタビューした社会学者のデイビッド・カープは、精神状態に作用する抗うつ薬の服用によって、自己やアイデンティティが変わっていくことに戸惑い、憂える人々の心性を描いた。一方でしばらくすると、薬に「依存」する脆弱な自己は、徐々に克服が試みられる対象になっていく。そのため患者たちは脳や薬理作用に関する知識を習得し、薬効を受ける自己から薬を使いこなす自己へと立ち位置を変化させたのだ。
このように自らの精神状態を脳神経化学の観点から捉え、薬で適宜調整していく自己を、英国の社会学者ニコラス・ローズは「神経化学的自己」と呼んだ。カナダやオーストラリア等の研究でも、カープの研究と共通した知見が示されている。
「根本」の治癒を求める日本人
海外の議論を受けて日本の現状を知りたいと思い、筆者は2010年代の日本で、精神科の通院経験がある人々を対象にインタビューを行うことにした。この時期には精神科診療所が身近な存在になったこともあり、通院にほぼ抵抗感がなかったという人や、自己診断をしたうえで来院したという人もみられた一方で、依然として受診をためらった人や、家族の反応を危惧した人もいた。
そして神経化学的自己に関しては、全体を通じてこれに近い形で自身や服薬経験を捉える人はほぼ確認できなかった。神経伝達物質のセロトニンの働きなど、神経化学的な知識がある程度普及している様子もみられたが、日本の患者は「知識」として把握しているものの、「実感」してはいないといった形で、一定の距離が設けられているようだった。
かわりに顕著にみられたのは、薬のみでは治癒しないとされるものへの言及であり、これは対症療法で改善する「表層」と対比される「根本」にあるものとしてイメージされる傾向にあった。根本的なものには、当人の人格や性格特性のような変化しにくいとされるものや、幼少期の親子関係や過去のショッキングな出来事の影響の残存などが含まれる。当然、彼らもDSMの診断カテゴリーを用いながら、これとは別に、なぜこころの病を患ったのか、治癒や変化のために何が必要かということについても語っていた。
この背景には、流行語のような形で普及したトラウマや毒親(子どもに悪影響を及ぼす親)など、過去や養育環境に目を向けさせる言葉や説明の影響も一部にあったと考えられる。それだけでなく、患者に何か根本から治したいという願望や、表層のみへの対処では不十分であるといった意識もあり、それが言語化されていたものと考えられる。
(続きは『中央公論』2023年5月号で)