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「感染者が地元で責められ自殺した」。なぜコロナ罹患の「デマ」は全国で同時多発的に発生したのか? 田舎町で起きていた事実
情報パンデミック――あなたを惑わすものの正体
読売新聞大阪本社社会部
感染者が自殺したとするツイッターの投稿と、「自殺デマ」による影響が確認された地域(画像提供:読売新聞大阪本社社会部 ※画像は一部修整しています)
コロナ拡大初期、「感染者が地元で責められ、自殺した」といったデマが岩手、群馬、富山などの全国で同時多発的に広がりを見せた。社会に混乱をもたらす「デマ」は誰が流し、そして人々はなぜ信じてしまうのか?「本人も親も自殺した」とネットに投稿された富山県の女性について、読売新聞取材班が辿り着いた事実とは。
※本稿は、『情報パンデミック――あなたを惑わすものの正体』(著:読売新聞大阪本社社会部)の一部を抜粋・再編集したものです
本当に「感染者の自殺」は起きていたのか
コロナ初期は、地域で「あの人が感染した」「あの店で感染者が出た」という事実無根の話が出回り、無関係の人が巻き込まれる事態も頻発した。ここでは、私たちの取材で見えた教訓を記録しておきたい。
2020年4月以降、こんなうわさが全国各地で広がった。
「感染者が地元で責められ、自殺した」
SNSやネット掲示板には、様々な地名や職業などが無数に書き込まれた。「県内最初の感染者が、村八分にされて親も自殺」「仕事を辞めさせられたらしい」といった話も次々に投稿された。調べてみると、岩手、群馬、富山、長野、山口、愛媛、高知、大分、鹿児島の少なくとも9県では、該当者とされた人の周辺で話が広がるなどの影響が出ていたことが確認された。
自殺したとされた感染者は、いずれも自治体から「ライブハウスに行っていた」「旅行に行っていた」などの行動歴が公表され、ネット上で「感染を広げた」などと誹謗中傷の対象になっていた。
本当に「感染者の自殺」は起きていたのか。取材班はうわさを検証することにした。
21年2月、私たちが向かったのは富山県のある田舎町だった。一帯はかつて稲作が盛んで、古くからの集落と高度成長期にできた住宅地が混在している。そんな静かな町が突然、うわさで持ちきりになったのは20年4月のことだった。
地元・勤務先に確認すると自殺説は事実ではなかった
地元の理髪店の店主は、客が来るたびに同じ話を聞かされた。
「感染者が住んでいるのはあの辺りで、家に石や卵が投げつけられたみたい。それで家に住めなくなったと聞いた」
「かわいそうに本人も親も自殺したらしい」
その場でスマホを取り出してネット掲示板の投稿を見せ、「こんなことが書いてある」と教えてくれる客もいた。
『情報パンデミック――あなたを惑わすものの正体』(著:読売新聞大阪本社社会部/中央公論新社)
その2~3週間前、地元の女性が感染したと発表され、ネット上では「他人にうつした」などと批判されていた。店主は感染者と面識はなく、最初は「まさか」と思ったが、次第に「みんなが言うなら本当だろう」と信じたという。周辺の病院の待合室や喫茶店、職場でも連日、話題に上り、「みんな知っていた」とタクシー運転手の一人は振り返った。
だが、感染者の女性の自宅周辺を訪ねると、住民たちはうわさを「全くのデマだ」と口をそろえた。今まで通り女性の姿も目撃されており、自治体関係者への取材でも自殺は虚偽だと確認された。近所では当時、女性を責めるような声はなく、むしろ本人や家族の精神的負担を心配する住民が大半だったという。
80代の女性には「ネットで見た」という町外の複数の知人から電話があり、「自殺者が出たのは本当?」「石を投げられているの?」と聞かれ、そのたびに否定した。女性は「ネット情報に踊らされている人が多いが、私たちが村八分にしたみたいで迷惑だ」と顔をしかめた。
別の50代の女性会社員も、うんざりした様子で言った。
「職場の同僚が、私たちがいじめたせいで感染者が自殺したと思い込んでいた。その人には『全然違う』と否定したけど、ネットで見ただけで信じている人がいるんでしょうね」取材班は別の8県のケースについても、各自治体や感染者の勤務先などで確認を進めた。自殺説はすべて事実ではなかった。
知らないところで従業員が亡くなったことに
群馬県の感染者は保育施設に勤めていた。上司は「突然、保護者や近所に住む人たちから『あの人、自殺したって本当ですか?』という問い合わせがいっぱい来た。本人は中傷に苦しみ、さらに勝手に死んだことにされ、ショックを引きずっている」と明かした。
長野県内の感染者が勤務する会社の社長は、こう憤った。
「知らないところで、従業員が亡くなったことにされていて驚いた。誰が流しているのか、本当に気味が悪い」
判で押したように同じ自殺デマが、列島各地で次々と生まれたのはいったいなぜなのか。私たちはツイッターに着目した。
「自殺した」の投稿が広まり始めたのは20年4月初旬で、愛媛県の感染者のことが書かれていた。その後、高知、富山、山口、大分、長野など各県の感染者について、多数の人が同じような投稿をしており、広く拡散しているものもあった。
私たちは文化心理学が専門の立命館大学のサトウタツヤ教授に、何が要因になったのかを推測してもらった。サトウ教授は「ネット情報の先入観」が影響した可能性を指摘した。
情報は一般的に、伝達する人々の先入観や偏見によって次第にゆがんでいくという性質がある。サトウ教授は、次のような連鎖が起きたのではないかとみる。
1 「※※県で自殺した」との投稿がなされ、見た人に「そういうことが起きるんだ」との先入観が形成される。
2 他の県の感染者が中傷されていると知ると、「自殺するのでは」との臆測が広がる。
3 口コミなどで「自殺した」に変わり、投稿される。
4 見た人に先入観が形成される‥‥‥。
そのサイクルの中でデマが「複製」されたというわけだ。
私たちは、ツイッターでデマを広めてしまった人たちにも接触を試み、何人かから話を聞くことができた。鹿児島県の学生の感染に関して、こんな投稿をしていたのは東京の医師だった。
正義感でやった行為がデマを広める
〈鹿児島の知人から コロナに罹患した生徒は自殺未遂、お父さんは自殺されたそうです。生徒本人は学校に虚偽の報告をして福岡に行った挙句、コロナに罹患したことを相当周りから責められたとのことでした〉
投稿は2000回以上リツイートされた。
男性医師は私たちの取材に対し、「現地の有力者が言っていたので間違いないと思ってしまった。とても信頼している人だったし、さもありなんという話で信じてしまった。差別はダメだという思いでやったが、申し訳ない」と釈明した。
山口県の感染者については、九州の男性が、「暴言をはかれて自殺した」「家族もいるのにひどい」と投稿し、後に削除していた。この男性も投稿の理由を「友人二人から話を聞き、許せないと怒りが湧いた」と説明した。
しかし、耳にしたうわさが誤りであれば社会に混乱を及ぼし、感染者を傷つけることにもなる。それでも男性は、語気を強めて主張した。
「感染者をバッシングして自殺に追い込むような世の中はおかしいので『こんな風潮は正さなければいけない』という憤りがありました。私としては感染者の方の味方をしたつもりですよ」
正義感に駆られてやっている行為が、皮肉にもデマを広めてしまう。これもコロナ禍が浮かび上がらせた陥穽だった。
『情報パンデミック――あなたを惑わすものの正体』(著:読売新聞大阪本社社会部/中央公論新社)
米大統領選→コロナワクチン→ウクライナ侵攻、次々に連鎖する陰謀論。誤情報をネットで流布する匿名の発信者を追い、デマに翻弄される人々の声を聞く――。高度化する”嘘”の裏側に迫るドキュメント。『読売新聞』長期連載「虚実のはざま」、待望の書籍化。