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日本国民が知っておくべき「次に来る戦争」のリアル 現代戦は何が新しく、何が変わらないのか
山口 亮(東京国際大学准教授)
写真提供:photo AC
近年の軍事近代化の核心は何か
近年において、軍事技術が著しく発展してきたのは紛れもない事実であろう。現在では、極超音速ミサイルや無人機から、個々の兵士が持つ光学機器や携帯端末に至るまで、50年前には想像すらできなかった数多くの兵器が登場している。破壊力、精度、速度、射程距離が著しく向上しただけでなく、内蔵されたコンピューターや兵器同士のネットワークを含む情報通信技術も現代の軍事においては欠かせないものになっている。さらに、様々な兵器の戦力化によって戦闘領域も多様化し、陸・海・空に加え、サイバー、電磁波、宇宙空間までもが戦場に加わり、相手国世論を心理的に揺さぶる認知領域での作戦能力も大きく発展した。
しかし、最も大きな軍事技術の進歩は、単に相手に打撃を与える火力や戦力投射能力にとどまらず、より効率的に作戦を遂行できる技術の向上であろう。軍事作戦において何より重要なのは、単に相手を武力で圧倒することではなく、「OODA(ウーダ)ループ(observe=状況把握、orient=分析、decide=決定、act=実行)」を相手より早く、確実に回すことであるからだ。
この観点から軍事近代化を考えると、最も発展したものとして挙げられるのが、軍の「脳」「神経」「眼」「耳」「鼻」に相当する「C4ISR(command=指揮、control=統制、communication=通信、computer=コンピューター、intelligence=情報、surveillance=監視、reconnaissance=偵察)」システムだ。まず、レーダーとセンサー技術の発展により、遠く、そしてあらゆる角度から作戦領域における状況を立体的に把握可能になり、情報・偵察・監視能力が著しく伸びた。また、先ほど触れた情報通信技術によって、指揮統制をより効率的に行えるようになった。
これらにより、OODAループをより早く、確実に回し、軍組織の統合性を高めることが可能になった。例えば米国では、1990年代以降のコンピューターとネットワーク技術の進化により、複数の情報源から得られた各作戦領域に関するデータを一つの「共通作戦状況図(Common Operational Picture:COP)」として集約できるようになり、一元的な指揮統制が可能となった。
また、情報通信技術の発展は、軍事作戦において不可欠となるロジスティクス(兵站(へいたん))を大きく向上させた。端的に言えば軍全体、または戦域に展開されている部隊で必要とされる弾薬や補給品などについて、効率的なサプライチェーンを計算できるようになり、軍事作戦のさらなる最適化が可能となった。これは大手流通グループや配送会社で運用されているシステムと類似する点が多い。
このように、情報通信技術の発展こそが昨今における軍事近代化の中心となっており、中でも注目を集めているのがAI(人工知能)である。AIの軍事利用というと映画『ターミネーター』のような自律的に作動する殺戮兵器を連想する向きが多いだろうが、最も有効活用されるのがC4ISRである。
米国では2020年にAIおよび無人機の活用に重点をおいた「意思決定中心の戦い(Decision Centric Warfare: DCW)」構想が生まれ、これに基づいた「全領域統合指揮統制(Joint All-Domain Command and Control: JADC2)」の開発と運用化が進められるようになった。米軍のJADC2の構造と規模は世界的に見ても抜きん出ているが、日本を含む多くの国々でも、先端の情報通信技術を活用して統合作戦能力と運用システムを構築しようとしている。
作戦や戦術の基本に不変的な側面があるのは確かだが、これらの技術の発展によって、現代の軍事作戦はより多様な領域かつ広大な範囲で行われるようになり、戦闘のテンポが著しく速くなったこともまた確実である。これが現代の戦争の特徴であり、この先もさらに変化していくであろう。
(『中央公論』6月号では、この後も軍事における進化の基盤が「非対称戦」の追求であることや、日本を取り巻く安全保障環境の変化とリスク評価のあり方などについて詳しく論じている。)