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『不平等と教育』 まえがき
苅谷剛彦
『不平等と教育』(苅谷剛彦著、2026年6月刊)
教育の不平等をめぐっては多くの研究・議論が行われてきた。だが、今なお解決には程遠い。その理由は、日本人の認識枠組みにあり、意味が曖昧なまま外来の流行語・翻訳語を使うため、議論がすれ違うのだと著者は説く。「大衆、機会均等の語義は原語と訳語でどう違うのか」「階級より階層、不平等より格差の語が使われる理由」など、鍵概念を手がかりに日本社会の思考の習性を探る。日英で教鞭を執る著者の比較知識社会学。
『不平等と教育 日本の格差問題はなぜ解決しないのか』(苅谷剛彦著)の「まえがき」を公開します。
まえがき ――教育論議は饒舌なのに、なぜ問題は解決しないのか
この本を手に取っていただいた読者の方々に、私がお伝えしたいエッセンスをはじめに書きたいと思います。それは、私たちが社会や教育を語ったり論じたりするときの「言葉」の問題を、今一度振り返っていただきたいという趣旨です。とはいえ、正しい言葉遣いをしてほしいとか、言葉の正確な使い方を心がけていただきたいといった道徳訓を伝えたいわけではありません。言葉の使い方に少しでも意を用いれば、私たちが社会や教育を見る見方が変わってくる。その事実に気づいてほしいということです。
最近の教育改革に登場する言葉には、私たちの日常語からかけ離れたものが少なくありません。少しだけ例をあげれば、アクティブ・ラーニング、コンピテンシー、カリキュラム・マネジメント等々、カタカナ語表記や、SDGs、ICTのように英語のイニシャルをつなぎ合わせたようなものも使われます。漢字熟語で示される言葉の中にも、資質・能力などの抽象語が少なくありません。「主体的な学び」「対話的で協同的な学び」「深い学び」なども抽象的すぎて具体的に何を意味するのか、簡単にはわかりません。曖昧(あいまい)さを多分に含んだ表現だと言ってよいでしょう。それも、AでもBでも、あるいはCでもありうるという曖昧さ、英語の ambiguityです。
本書は、これらの用語の解説をするものではありません。こうした言葉が当たり前のように使われ続け、通用し、疑問を持たれることがない、そうした問題をわかっていただくために、例として教育にまつわる言葉の数々をあげたのです。
それでは言葉を取り上げることで、何を明らかにするのか。それは教育に関わる格差や不平等をめぐる言葉についてのとらえ直しです。言葉の用いられ方は、私たちがこれらの問題をどのように認識し、理解しているかに大きく影響する「認識枠組み」を形づくっています。このような考えに基づいて、格差や不平等をめぐる認識のあり方を、言葉≒概念(その言葉が一般に通用する際に共有された抽象度を上げた意味)を通して考えてみたい。それも、主に英語圏でのこれらに対応する言葉が導く認識枠組みの特徴と比較しながら、私たちが日本語で、「格差」や「不平等」といった「言葉」で問題を認識する際の特徴を明らかにしたい。そう考えるのです。
本書は、「大衆教育社会論」に連なる私の研究成果の一つです。この言葉については1章で詳しく論じますが、1970年代中ごろに成立した日本社会の特徴を私なりにとらえた言葉です。「大衆教育社会」という言葉で記述し、認識できる時代や社会の特徴を、もう一度「言葉≒概念」の問題としてとらえ直し、そのような時代や社会を経験したことが、教育における格差や不平等の問題を語り、認識し、理解する際の私たちの「知識」にどんな影響を及ぼしたのかを明らかにしたいと考えるのです。しかもそれは、欧米の言葉との比較を念頭に置いた、「比較知識社会学」の試みです。その詳細については1章を見てください。
言葉≒概念を私たちの認識枠組みを構成する「知識」としてとらえ、そこにおける日本的な特徴についての社会学的な分析が必要です。このように考えるようになった背景には、私自身の経験が根ざしています。
一つには、私自身が実証的な研究を通じて、教育と不平等の問題に長年関わってきたことに発する問題意識の変化です。拙著『大衆教育社会のゆくえ』の刊行以後、私自身、新聞や雑誌などを通じて、この問題を論じ、さらには研究の成果を著書として発表してきました。2000年代に入ると、他の研究者やジャーナリストも加わり、多くの実証研究の成果や言説が積み上がり、人びとの認識の上でも、日本の社会問題の一つとして「教育格差」があることが知られるようになりました。政策担当者の間でも、そうした認識は共有されていきました。拙著で、それらの問題を社会に広めようとしたときから、大きく変化したのです。
にもかかわらず、教育の不平等問題は解決からほど遠い、というのが私の見立てです。いや、この問題の解決を放置してまでも、前述の外来語を中心に、ますます「理想的な教育」を目指す改革が続けられています。その「意図せざる結果」として、教育の不平等が悪化する可能性については、一顧だにされていないというのが私の認識です。しかも、その解決に充てることのできる資源(ヒト、モノ、カネ)は、30年前に比べればはるかに貧しくなっています。資源が先細る中で問題を解決するには、私たちの認識自体を問い直す必要がある――なぜ問題が直視されないのか、真摯(しんし)な取り組みを生み出さないのか。教育の不平等問題を実証的に研究し始めた研究者の一人として、私はその根本に、私たちの問題認識の制約があると考えるようになったのです。実態を表す数字を示すだけでは拭えない、厚いベールのようなものです。
もう一つの経験は、私自身の研究環境の大きな変化にあります。2008年10月から24年9月末まで、私はイギリスの大学に16年にわたり勤めていました。そこでは教育も研究も英語で行われます。日本語の話者としての私は、いわば英語の学問共同体と、日本語の学問共同体の両方に属して研究を続ける立場にありました。その経験の中でもとくに「日本社会の社会学(sociology of Japanese society)」という授業を長年担当する中で、気づいたことがあります。
その授業では日本社会についての英語の著書や論文を学生に読んでもらい、それをもとに議論をするのですが、英語で使われる重要な言葉≒概念と、それに対応する日本語の言葉≒概念との間に、微妙ですが重要な意味の違いがあることに気がついたのです。同じく日本社会を対象にした研究書や論文でも、英語で書かれるか、日本語で書かれるかで、そこで使われる概念にニュアンスの違いがあるのです。この微妙だが重要な違いを何とか学問を通して分析できないか。そのように考えるようになりました。『追いついた近代 消えた近代』といった拙著は、そうした経験から生まれたものです。
さらに同じように言葉の問題にこだわり続けた日々から生まれたのが、本書の研究です。そして今度は私が長年研究してきた日本の教育における不平等の問題に焦点を合わせました。おそらく本書で繰り広げる分析は、日本にいて日本語だけで考えている人たちには気づかない、そういう問題を俎上(そじょう)に載せ、分析していると私自身は思っています。大げさに言えば、日本の研究者にも海外の研究者にも気がつくことのない問題の「発見」でした。
それがどれだけの発見であるかは、本書をご覧になった上で判断していただくしかありません。もちろん、この試みは、けっして容易(たやす)いものではありません。それだけ複雑で入り組んでいる難題だからです。だからこそ、そこに学問が入り込む余地があると確信するのです。
そのような比較知識社会学の試みにお付き合いくださる読者が、一人でも多く現れることを願ってやみません。
(「まえがき」、著者略歴は『不平等と教育』初版刊行時のものです)