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2026/09/10
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AI・ドローン・ロボットで効率化と統合が進む現代の戦場—-ウクライナ戦争、ベネズエラ侵攻、イラン攻撃

秋元千明(RUSI 日本特別代表(特別名誉フェロー))

AI・ドローン・ロボットで効率化と統合が進む現代の戦場—-ウクライナ戦争、ベネズエラ侵攻、イラン攻撃

写真:stock.adobe.com

進化するドローン

 ハーバード大学ケネディスクールのベルファーセンターは、ウクライナ軍とロシア軍が配備したドローンの数量をまとめた。

 それによると、戦争が始まった2022年、ウクライナは3万機のドローンを保有していたが、ロシアは12万機も保有しており、ドローンの数では圧倒的にロシアが優っていた。

ところが、戦争開始後、西側諸国の支援もあってウクライナのドローン開発が活発化すると、この関係は逆転した。2025年にはウクライナが600万機のドローンを生産、保有したのに対して、ロシアは150万機だった。

 戦争開始以来、ウクライナは200倍もドローンの保有数を増やしたが、ロシアは12倍程度の拡大に留まっている。ドローン戦力では圧倒的にウクライナが優勢である。

 ドローンの性能についてもウクライナの優位が目立っている。

 戦争が始まった2022年から23年にかけて、FPVドローン(一人称視点ドローン)が登場した。これはパイロットがゴーグルを装着し、ドローンから送られてくる映像を見ながら敵の兵士や車両に対して自爆攻撃を行うドローンだ。ただ、電波で遠隔操作するため、電波妨害には弱い。

 そのため、2024年には光ファイバーを使って操縦する光ファイバードローンが登場した。電波妨害を受けない長所があるが、有線のため飛行距離に限界があるのが欠点だった。

 そして、2025年、AIを搭載した自律型のドローンが登場した。「エッジAI」と呼ばれる小型のAIを搭載したドローンはAIが目標を識別し、追跡、攻撃する能力があり、遠隔操作は必要ない。発射さえすればあとはドローンが引き受けてくれる「打ちっぱなし」の技術である。

 ウクライナのドローン技術の急速な発展は兵器開発に対する柔軟な発想と迅速な生産、さらにコストを軽減しようとする努力によるものである。

 ドローンに限ったことではないが、ウクライナの装備品の開発で特筆すべきはそのスピードである。ウクライナではある新型ドローンの開発構想が生まれると、その1〜2ヵ月後には設計、試作が行われる。そして、3〜4ヵ月後にはテストを実施して改良が施され、5ヵ月後には量産体制が整備され、6ヵ月後には量産段階を迎えることが多い。日本など西側諸国が同じことをすれば最短でも数年の年月がかかるだろう。

 もちろん、この配備体制はウクライナの努力だけで成し遂げられたものではない。西側諸国の防衛産業がウクライナに技術を提供し、ウクライナのドローン戦力を後押ししてきた結果でもある。

 ドイツのラインメタル、カンタム・システムズ、米国のアンドリル、スカイディオ、テレダインFLIR、スウェーデンのサーブ、イタリアのレオナルド、フランスのタレス、トルコのバイカル、イスラエルのエルビット・システムズなど、ドローン技術で世界をリードする名だたる防衛産業がウクライナのドローン開発事業に参入している。

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秋元千明(RUSI 日本特別代表(特別名誉フェロー))

〔あきもとちあき〕
早稲田大学卒業後、NHK入局。30年以上にわたり、軍事・安全保障専門の国際記者、解説委員を務める。2012年、RUSI Japan の設立に伴い、NHKを退職、所長に就任。19年にRUSI日本特別代表、23年にRUSI特別名誉フェローに就任した。著書に『戦略の地政学』『復活!日英同盟』等。

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